生成AIが回答する際に参照する情報源として、企業の公式サイトや企業が公開する解説記事が大きな割合を占めたとする調査が公表された。

ネクストスケールが2026年11月15日に発表した調査では、4種類のAIサービスから得た計139回答に含まれる757件の出典を集計し、その74.9%を企業サイトのページが占めたとしている。

AI検索で自社の情報を届けたい企業にとって参考となる数字だが、すべての質問分野や利用者に当てはまる普遍的な比率ではない。調査の設計を踏まえて読むことが大切だ。

調査はChatGPTなど4サービスに固定質問を行い、139回答と757出典を分析

調査は2026年11月12日の22時32分〜23時16分ごろ、ログインしていない日本語環境で実施された。

AI導入相談に関する4種類の質問をChatGPT、Gemini、Perplexity、GoogleのAI Overviewsに入力し、回答に表示された出典を集計したという。

回答数の内訳はChatGPTが32件、Geminiが36件、Perplexityが36件、AI Overviewsが35件で、計139件。そこから収集した出典の延べ件数は757件だった。

同じURLが複数の回答に現れることもあるため、「757件」は回答をまたいだ延べ出典表示件数であり、「757の異なるサイト」を意味しない。同一回答内で同じURLが複数回登場した場合は1件として数え、重複を取り除いた固有URL数は180件とされる。固有URLで集計しても企業サイトは77.2%を占めたという。

74.9%の内訳は企業公式ページ42.8%と企業コラム・比較記事32.1%

調査結果では、企業の公式・サービス紹介ページが324件で全体の42.8%、企業が運営するコラム・比較記事が243件で32.1%となった。

両者を合計した567件が757件の74.9%に当たる。企業サイト以外にも、行政機関などの情報源、ニュース・プレスリリース、その他のページが出典として挙げられた。

この分類では、企業が自社サービスを説明するページと、読み手の課題を解説する情報記事を区別している点が重要だ。商品ページだけでなく、比較方法、選び方、導入上の注意点などの情報もAI回答の文脈に取り込まれうる。

一方、引用されたページが回答の正確性や推奨の妥当性を保証するわけではない。出典の掲載と、サービスの評価・購入判断は切り離して考えよう。

AI検索のGEO・LLMO対策では「選ばれた理由」を再現可能な情報に変える

GEOは生成AIの回答で情報が見つけられやすくなることを目指す情報設計の考え方で、LLMOも近い文脈で使われる。特定の検索サービスに採用を保証する手法ではない。

まずサービスの仕様・料金・対象者を正確な1ページにまとめる

AIにも人間にも理解しやすいページは、何を提供するか、誰に向くか、何ができないかが明快だ。料金の適用条件、対象地域、更新日、問い合わせ先を揃えておくと、誤解されにくい。

たとえばAI導入支援サービスなら、支援範囲、使う製品、データの扱い、費用体系、導入後のサポートを区切って掲載したい。

比較記事やFAQには判断材料と根拠を入れる

「おすすめ」「高機能」といった抽象表現だけでなく、どんな条件で製品を選ぶべきか、初期費用と運用費の違い、失敗しやすい場面などを具体的に解説する。

独自調査や顧客事例を掲載する場合は、調査期間・件数・方法・対象を示す。データの出所と更新日が分かるページは、読者が内容を検証しやすい。

人の閲覧体験や従来のSEOも同時に改善する

AI出典だけを狙って薄い記事を大量作成しても、読者の問題解決にはつながりにくい。見出し、本文、内部リンク、読み込み速度、運営者情報など、基本的な品質を優先するべきだ。

この数字を「AI検索で企業サイトが必ず優遇される証拠」と読めない理由

今回の設問はAI導入相談に関する限られた質問で、対象は4サービス、調査時間も約44分間だった。医療、旅行、金融など別の分野で同じ比率になるとは限らない。

ログイン状態、検索言語、利用地域、検索結果の更新、AI側のモデル変更によっても出典は変動する。特定のサイトを引用した理由や引用と順位の因果関係は、この観察調査だけでは特定できない。

また調査はAI検索関連サービスの事業者が発表したものだ。出典元のPR TIMESへの引用26件のうち17件が調査会社自身による記事だったと報告されており、自社の発信内容が集計結果に影響した可能性も考慮したい。集計結果そのものと、同社の販売促進を含む見解は区別して評価する必要がある。

「企業サイトが74.9%」という比率は、今回の条件に限った結果として引用し、企業の認知獲得を保証する数字には使わないようにしたい。

まとめ:AI出典対策の出発点は、自社情報を正しく充実させること

この調査が示唆するのは、企業が公開する一次情報や解説記事が、AI回答の材料になる可能性だ。

まず既存ページの事実誤認、旧料金、更新日不足を点検し、その後に顧客の疑問へ答える記事やFAQを充実させる順序が現実的だろう。

その成果はAIからの引用数だけでなく、実際の検索流入、問い合わせ、利用者の理解度などで総合的に測るとよい。