Googleは2026年11月11日、選択肢を比較して確率を返す「Gemini Decisions API」を発表しました。新モデル「Gemini Decision 1」を利用し、文章を生成する代わりに、複数の候補から何を選ぶべきかを評価する開発者向けAPIです。Google AI StudioのGemini APIから利用できます。
選択肢ごとの確率を返すGemini Decisions APIの仕組み
一般的なチャットAIは文章を順番に生成します。一方、Decisions APIは「この問い合わせは返品対応に該当するか」「どの社内ツールに処理を振り分けるか」といった、答えの候補があらかじめ決まった課題を対象としています。選択肢ごとの確率や信頼度を返すため、判定結果に応じた処理を組みやすくなります。
質問形式は、はい/いいえ、候補から一つを選ぶ選択式、基準に沿った評価など。Googleによると、一度のリクエストで最大1,000個の独立した質問を評価できます。ただし確率は判断の材料であり、正答や安全性を保証する数値ではありません。
導入例:問い合わせ分類とAIモデルの振り分け
たとえば問い合わせを「返品・配送・支払い」の3種類に振り分ける場合、事前に各分類の定義と境界例を用意し、判定対象の文章とともにAPIへ渡します。返ってきた確率から最も高い分類を選ぶだけでなく、上位2候補が拮抗する場合は担当者へ確認を回す運用が考えられます。確率をそのまま業務上の「正答率」とみなさず、自社の正解データと照合してしきい値を調整することが重要です。
また、用途に合わせて複数の選択肢を扱えます。Googleの発表では1問あたり2~255の候補を設定でき、1回の要求で最大1,000問を処理できます。大量の文章を定型分類する用途で、通常の自由文生成との使い分けが明確です。
画像・音声・動画・PDFも判定対象
入力はテキストに加え、画像、音声、動画、PDFに対応し、コンテキスト長は最大25万6,000トークンと案内されています。たとえば画像を含む申請書の種別判定や、録音内容からの問い合わせ分類など、文字だけでは判断しにくいデータも扱えます。
製品の位置付けは「自由に文章を書かせるAI」ではなく「定めた判断基準に沿って仕分けるAI」です。顧客対応の自動振り分け、入力内容のポリシーチェック、複数AIモデルへのルーティングなどで利用が想定されています。
Google AI Studioで試し、誤判定を検証する流れ
利用はGoogle AI StudioでGemini APIの機能として試し、アプリ側で入力データと評価したい選択肢を定義する流れです。最初は十数件の正解が分かる例で試し、誤判定が起きやすい言い回しや例外処理を調べると、導入後のトラブルを減らせます。通常のGeminiに文章を生成させる仕組みとは、出力と評価方法が異なります。
入力料金と応答速度、人による確認が必要な処理
Googleの公表料金は入力100万トークン当たり0.10米ドルで、出力トークンの課金はありません。公表された150~250ミリ秒という処理時間はGoogleの測定条件による参考値です。利用負荷や入力内容が異なれば同じ速度になるとは限りません。
実装時は、判断させる選択肢と評価基準を具体的に定義し、実際の業務データで誤判定率を確認しましょう。個人情報や重要な承認処理を扱う場合は、人による確認や権限制御も別途必要です。





