Googleは2026年11月5日、Googleフォームに集まった回答をGeminiで分析する「Actionable Insights」を発表しました。回答全体から傾向を見つけ、設問同士の関係や、次に取るとよさそうな対応を示す機能です。対象プランへの段階的な提供が始まっています。日本語対応は個別に確認できていないため、利用前に対応言語も確認が必要です。

イベント後のアンケートや商品の利用者調査で、集計結果をどう改善につなげるか考える際に使えます。利用には12件以上の回答と3問以上の設問が必要です。Googleの発表と公式ヘルプに、提供内容と利用条件が掲載されています。

Actionable Insightsが回答の傾向・設問間の関係・対応案を提示

新機能はフォームの「回答」タブから利用します。Geminiが回答を分析し、全体の要点、より詳しい傾向や設問間の関係、推奨する対応をまとめます。件数や割合などの計算には、Geminiが生成・実行するPythonのコードを使う仕組みです。

たとえばイベントのアンケートに参加目的、満足度、改善してほしい点を尋ねる設問があれば、満足度の数字を眺める段階から、どの回答に注目して改善を考えるかという段階へ進みやすくなります。これは機能の用途を示す例です。分析結果は設問や回答によって変わるため、元の回答と照合して判断します。

見つかった関係だけで原因までは決まりません。参加人数が少ない回や、回答者に偏りがある調査では、元の回答も照らし合わせて判断する必要があります。Googleも、Geminiの提案が不正確な場合があると案内しています。

Actionable Insightsの利用条件|回答12件・設問3問以上

公式ヘルプが示す主な条件は次のとおりです。

  • フォームに12件以上の回答と3問以上の設問があること。
  • フォームをテスト形式に設定していないこと。
  • 回答先のスプレッドシートと連携している場合、そのシートへのアクセス権があること。
  • 対象のGoogle WorkspaceまたはGoogle AIプランを利用していること。
  • Googleの共通利用条件に従い、利用者が18歳以上であること。

パソコンでフォームを開き、「回答」タブの「Actionable Insights」欄で「Generate insights」を押すと分析を生成します。スマート機能とパーソナライズの設定も有効にする必要があります。

従来の自由記述の要約機能には別の条件があります。新しい回答分析を使えるか判断するときは、Actionable Insightsの条件を確認するのが確実です。

対象プラン・段階提供の日程・日本語対応の確認点

企業向けではGoogle WorkspaceのBusiness Standard/Plus、Enterprise Standard/Plusが対象です。教育向けではEducation PlusやGoogle AI Pro for Education、Teaching and Learningの対象契約が挙げられています。個人向けのGoogle AIプランも対象に含まれます。発表の個人プラン表記には曖昧な部分があり、Actionable Insightsを利用できる個人契約の全範囲は確認できていません。契約前にはGoogleのプラン別案内とアカウントで利用できる機能を確認してください。

早期リリースの組織には11月2日から、計画的リリースの組織には11月19日から、最大15日かけて順次展開する予定です。11月10日時点で対象契約を利用していても、まだ表示されない場合があります。

日本語の対応範囲にも注意が必要です。Googleの対応言語一覧には、フォームの作成や自由記述の要約で日本語を使えることが記載されています。Actionable Insightsの日本語対応は個別に明記されておらず、一覧にない機能は英語のみと案内されています。既存の要約機能と同じように日本語で利用できるとは、現時点では判断できません。